## 記事サマリ
・人口減による市場縮小に対し、単なる設備交換ではなく高付加価値化で単価を上げ、全体的な市場拡大を目指す。
・「便スキャン」でトイレから健康データを取得し、未病・予防や見守りといった新たなサービス領域を創出する。
・従来の売り切り型から、サブスク等の継続収益モデルへ転換。自前主義から異業種連携やアライアンスを重視する。
## 感想・考察
リフォーム市場全体の課題である「工事件数の頭打ち」に対し、メーカー側が「高付加価値化」と「サブスク型サービス」へと舵を切った好事例である。 単なる設備の入れ替え（モノ売り）では価格競争に陥りやすいが、「毎日の健康診断」という体験価値（コト売り）を付加することで、マイナス（故障）をゼロに戻すだけでなく、プラス（健康）を生み出すリフォームに変えた点が画期的だ。
また、特に注目すべきは「アライアンス」を戦略の核に据えている点である。従来のような工場建設への巨額投資ではなく、センサー技術を持つスタートアップや、サービスを提供する異業種と連携することで、リスクを抑えつつスピーディーに事業領域を広げようとしている,。
この動きは、リフォーム営業の現場にも変化をもたらすだろう。今後は単にトイレのスペックを説明するだけでなく、スマホアプリとの連携や、セキュリティサービス等の「他社サービスとの接続」といったIT・サービス面の知識も求められるようになる。施工店としても、こうした高機能商材をフックに、浴室や洗面所を含めた「ヘルスケアリフォーム」として単価アップを狙う戦略が有効になるのではないか。
参照：
TOTOが健康領域に進出、ランニングビジネスの可能性も【後編】